初めての子育てがいきなりワンオペなのは不安です。
でも、夫の収入が減ることも同じくらい不安です。
そこで、私が提案したいのは、以下の条件です。
- 数カ月生活するだけの貯蓄がある
- 時給333円なら、夫を家政夫として雇ってもいいと思う
わが家では、夫が４カ月弱の育休を取りました。
その時の、夫の収入の変化を公開しちゃいます。
その上で、時給３３３円の根拠をお示ししたいと思います。笑
ご主人に育児休業してもらうか悩んでいる方は、是非参考にされてください。
夫に育休を取ってほしいけど、収入面が不安で悩んでいる方
わが家の年収を公開して、具体的な減少額をこっそり教えちゃいます
本ページはプロモーションが含まれています（ただし使ったことがないものは紹介していません）。
個人的にはご主人にも休んでほしいです
生活に困っていなくて、貯金を作れている家庭では、そんなに心配はいらないと思います。
減るのは事実ですが、３か月～４か月くらいだったら生きていけるでしょう。
収入が少し減った時の生活水準を経験しておけば、今後の人生での無駄遣いを減らすきっかけにもなります。
個人的には、少し収入が減っても、ホンの短期間なら何とかなります。
夫の協力が得られる生活を経験してみてほしいと思います。
わが家の収入がどうなったか大公開！
夫が４カ月、育児休業を取得した、わが家の収入はこうなりました！
以下は、ボーナスや税金をざっくり飲み込んだ数字です（実際の手取りに近いと思います）。
- 休業なし：571万円（年収換算）
- 休業あり：530万円（年収換算）
※４カ月で41万円の減少（休業一か月あたり10万2千円の収入減）
（夫の退社時刻はだいたい21～22時ころで、残業は月に80時間くらいです）
４カ月程度、育児休業を取った場合、「41万円」ほど収入が減った形になります。
減少した収入は、全体の7.1％ほどです。
育児休業一か月あたり、10万2千円ほど、収入が減る計算です。
休業前の手取り平均（休業前６か月の平均）
休業する前は、一か月あたりおよそ…
35万7千円
でした。
ちなみに、夫は当時、忙しい職場にいて、ざっくり帰宅は21時～22時くらいでした。
だいたい月80時間くらいの残業をしている計算です。
出産後は、仕事に行かずに家にいてほしいとは思っていました。
休業時の育児休業手当金の受取額（４か月分の平均）
夫は育児休業を、4カ月弱取っていました。
その間は、収入の6割くらいを保証する、育児休業手当金というものがもらえます。
ということで、これも実際にもらっていた金額を公開しちゃいます！
一か月あたりの平均は、、、
29万4千円
でした。
ボーナスへの影響
ただし、ボーナスにも影響があるかもしれません。
会社の就業規則を確認してくださいね。
夫の場合、4カ月弱休んで、ボーナスが半分くらいになっていました。
およそ、35万7千円くらいです。
ボーナスの査定期間は6か月間なんですが、そのうち4か月間を休んでいて半分なので、思ったより多いと思いました。
収入が減ったので住民税が格安に
住民税は、前年の所得をもとに計算されます。
育児休業手当金は給料とはみなされませんから、住民税が安くなります。
夫の場合は、育児休業の翌年の住民税が、20万円ほど安くなっていました。
育児休業で実際にいくら減ったことになる？
それでは、差額を計算していきましょう。
まずは、育児休業がなかった場合の一年間を見ていきましょう。
- 35.7万円（毎月の給料）×12+71.4万円（ボーナス）×2 ＝ 571万円
次に、４カ月育児休業を取った場合の一年を見ていきます。
- 35.7万円（毎月の給料）×8（出勤した月）+29.4（育児休業手当金）×4（休業した月数）+35.7万円（休業時のボーナス）+71.4万円（ボーナス）+20万円（住民税の差額） ＝ 530万円
ゆえに、前の方で書いたとおりの収入減になります。
- 休業なし：571万円（年収換算）
- 休業あり：530万円（年収換算）
※４カ月で41万円の減少（休業一か月あたり10万2千円の収入減）
（夫の退社時刻はだいたい21～22時ころで、残業は月に80時間ちょっとです）
さて、この減少を安いと見るか、高いと見るか、考えていきましょう。
夫に、家政夫として、時給333円の価値があるか？
さて、上のとおり、月10万円で、育児要員を30日雇える計算です。
日給換算すると、100,000円÷30日＝3,333円。
一日3,333円。安くないですか？
なんとなく、一日10時間育児に関わってもらうとしたら、時給換算で333円。
どうでしょう。あなたのご主人は家政夫として、時給333円の価値があるでしょうか？
普通の生活力でも激安です。
貯金があるなら、夫に育休を取ってもらうのはアリだと思います。
もちろん、夫の家事・育児能力に時給333円も出せない！という場合は、休ませない方がいいですね。
【ご参考】住民税が普通徴収に（６月～１２月の休業）
6月以降に育児休業を取得すると、その年の住民税の徴収方法が変わります。
これまでは、給料から天引きされていたと思いますが、納付書で自分で納めることになります。
びっくりしないように！
まとめ
以下の条件を満たすなら、３か月くらいの育休を取ってもらってはどうでしょうか。
- 数カ月生活するだけの貯蓄がある
- 時給333円なら、夫を家政夫として雇ってもいいと思う
わが国の風潮からすると、なかなか難しいとは思いますが、夫にもいい経験になると思います。
（参考記事）
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